Changing Attitudes towards Gender Equality in Japan and Germany
日本とドイツにおける男女平等に関する態度の変動
本論文は、第二次世界大戦後の日本とドイツにおける男女の役割と男女平等に関する態度の構造を検討するものである。日本では、ジェンダー関連の態度については、すでに長い間、世論調査が行われている。このような調査によって、1940年代末・1950年代初頭以降の横断的データ及び1970年代初頭以降の時系列データが提供されている。したがって、日本における態度の変化をこれらのデータで追究することによって、高度に産業化した社会におけるジェンダー意識の長期的変化過程を理解することが可能になる。しかし、日本の場合には、他の高度に産業化した社会と比べて、様々な無視できない特徴がある。周知のように、日本における近代化は、西洋のそれとかなり違う経済的、政治的、社会的、道徳的、宗教的な伝統から出発している。この伝統による影響は第二次世界大戦後まで強く存続した。したがって、日本におけるジェンダー関連の態度の変化を、西洋諸社会のそれと比較する時にもかなりの相違が予想される。本論文においては、このような比較がドイツと日本に関して試みられている。この論文では、厳格な探索的なアプローチが採用されている。その主題は主にマイクロ・レベルにおけるジェンダー関連の態度と価値観のパターンの探索である。世論調査のデータの分析と解釈に基づいて、この論文は二つの社会における社会変動過程の共通点と相違点の理解を目指している。この場合には、人口の諸サブ・グループによって支持されたジェンダー役割関連の態度と価値観の様々な混合、またはそれぞれの人口サブ・グループの属性と意識的特徴が分析の焦点をなす。ジェンダー関連の価値観と態度の変化過程のより広い理解を得るために、第１章における序論の後、第2章では、戦後日本におけるジェンダー役割関連の態度の長期的な変化が、様々な世論調査の結果に基づいて分析されている。第3章では、ドイツ-日本研究所が1991年に実施した日本全国調査におけるジェンダー関連の質問項目の分析が行なわれている。第4章では、主としてドイツのGeneral Social Surveyや1988年の「家族と変動するジェンダー役割」に関するISSP Surveyのデータに基づいて、ドイツにおけるジェンダー役割関連の態度の変化とその構造が分析されている。最後に、第5章では、1994年のISSP Surveyの日独データに基づいて、日本、旧西ドイツと旧東ドイツにおけるジェンダー役割意識の比較が行なわれている。