被災地高齢者の居住問題の見通し

東北の高齢者の居住状況を扱う本プロジェクトでは、被災地市町村で高齢者向けの共生型居住がどこまで受け入れられているかを調査する。

1995年の阪神・淡路大震災の結果、日本において共同居住の形態が初めて見られるようになったが、その多くは地震で住宅を失った高齢者の孤立を防ぐためであった。地方で特に被害の甚大であった東北の沿岸部と、大都市である神戸（もしくは既に共生型居住が存在していたその他都市）とでは、社会・年齢構成や文化の面で大きな違いがある。こうした違いが共生型の住まい方において、ハード（建物）とソフト（暮らしの中で何を共同でするのか）両面でどのような特徴として表れるかを研究する。

さらに、高齢者自らがこれからの住み方をどのように考えているかも追及する。何を思い描き、どのような希望、不安、期待を持っているのか。東日本大震災の被災地は高齢者の割合が多く、本テーマの重要性が高まっていると考える。