新技術とその企業組織と産業組織へ及ぼす影響

マルブルク フィリップス大学日本センターと DIJ の共同研究

新技術については、「新技術も経済パラダイムにおいて変化を来たす」としばしば言われる。本プロジェクトでは情報通信技術 (特に通信インターフェースとしての "Electronic Data Interchanges" (電子データインターチェンジ)" の例) を用いて、新技術が実際に成長と革新にどのように作用するのか、一国民経済の競争力を長期維持させるためにどのような力を持っているのか、という二点を調査する。「日本経済はその垂直的構造と「近代化」能力に欠けるために、新技術を取り入れて応用するのに向いていない」と言われる。このことからも、この問題への解答は特に日本にとって重要だろう。
　本プロジェクトは、2003 年に東京で開催された国際会議をもって終了した。この会議では特に次の問題について検討が行われた。
(1)    EDI と制度上の基本条件: 一般的考察
EDI で企業の競争力を強化する可能性とは、そこで制度的環境が与える影響とは?
(2)    EDI 導入時の企業構造とプロセス
EKI と企業構造とプロセスの相互作用はどのように起こるのか? EDI 導入によってもたらされる意図した効果、意図せざる効果とは? 現在のトランスフォーメーション方式を説明する要因とは?
(3)    EDI の長期的潜在能力
EDIが持つ目に見える合理化以外の潜在能力とは? EDI で例えば通信、学習は可能か、あるいは競争戦略開発の可能性は?

共同研究協力者
コーネリア・シュトルツ教授 (マルブルク フィリップス大学日本センター)
(e-mail: storz@staff.Uni-Marburg.DE,
Web: http://www.uni-marburg.de/japanz/mitarb/storz_a.htm#11 )